1990年代以降のIT技術および電子商取引（エレクトリック・コマース：以下EC）の進化と普及により、各段に身近で使い易いものとなったネット通販。中でも特に海外からの購入のハードルは電話とFAX、メールの時代と比べるとぐっと低くなりました。

しかし商品閲覧から決済まで通して、画面の案内に沿ってポチポチポチっと済むようになっただけに、ついつい重要な確認事項をスルーしてしまいがちになったのも事実。

今回の記事では、これから海外通販に挑んでみたいといった方にむけて「まずは押さえておくべきところ」をご紹介したいと思います。

中学生レベルの英語は必須

なんだかんだいって海外サイトを利用するにあたって、最低限の語学力は大切。商品説明からサイト利用の注意書きまで、書いてあることがさっぱり読めないまま取引に臨むのは大いに問題ありです。在庫や納期といった先方からの問い合わせや、届いたものの瑕疵への対応が必要になることもありますし。

サイトそのものが日本語に対応している場合もありますが、それはかなり稀。ブラウザの翻訳機能や翻訳サイトを通すことで日本語にすることもできますが･･････自動翻訳の場合、特に専門用語の多い商品では、かえって混乱を招くトンデモ訳になってしまう事が多いので、結局のところそれらの誤訳に気づいて脳内補正できる程度には翻訳元言語への理解力は必要です。

また、逆に自動翻訳を過信して日本語からの翻訳文をそのまま先方に送ると全く通じないこともあります。そういった場合は、翻訳文を一度日本語に再翻訳してみると相手にどのように伝わるかある程度わかります。日本語では略してしまう主語や単語をしっかりと書いたり、なるべく一文を短くすると、あまり齟齬のない翻訳になります。いわゆる「私はトムです。私はアメリカに住んでいます」といった”教科書的な言い回し”にすると精度がよくなりやすいですよ。

とはいうものの、世界のECサイトでのデファクトスタンダードは英語で、ほとんどのサイトが英語には対応しています。英語以外に得意な言語があるのならば話は変わってきますが、自動翻訳を交えながらの前述の作業は中学卒業レベルの英語力があれば充分です。

商品説明や注意書きなんてものに、難解な詩的な表現や文学的な言い回しを使ってあることはあまりないですからね（笑）。

物流の信頼性と送料を吟味して注文

多くのサイトで、その商品を発送できる国や地域は明記してあります。よくわからない場合は、試しに決済寸前まで進んでみて発送先の選択をする際にはっきりします（日本が選択枝にない、特定国以外記入不能等）。

発送可能な場合でも、大きさや数および必要期間によって変わる送料もよく吟味してみて、本当に取り寄せたほうが得なのかよく考えましょう。国内の輸入業者で見つかる場合もありますから。

加えて、日本では考えられないことですが、休暇シーズンになると営業活動や物流がほぼ完全にストップして大幅な遅延や紛失が起こる国は東洋と西洋問わず意外と多いので、急ぐ場合には注意が必要です。有名なところでは、中国の旧正月（１月21日~２月20日の間の１日）やアメリカの独立記念日（７月４日）といったところです。パンデミックや自然災害が起こった地域でも起こりうるので、ニュースをよくチェックするようにすると良いでしょう。

あと、ご禁制の品は勿論ですが（笑）、発送国と品目次第では税関で止められてしまうことがあります。

特にforRide読者のみなさんが安価に狙いたいであろう革製品（本革）の類は、発送国によっては検疫で差し止められたり、無事税関を通過した場合でもびっくりするくらいの関税（靴の場合では購入額の三割）が課せられることもあり、宅配された時点で納付する必要がでてきてしまいます。個人の場合はお目こぼしも多いのですが、覚悟はしておきましょう。

そのサイト、本当に信用できる？

例として日本のとあるドメインを検索するとこんな感じ

誰もが知っているような大手のショッピングモールサイトや企業の販売サイトであればほぼ問題ないし、問題が起きた場合の責任の所在も明らかなのですが･･････

たまたまキーワードで辿っていった検索結果やアフィリエイト広告等で、見慣れないもしくは聞いたこともないようなサイトに行き当たることも。そこでしか売っていない商品があったり、お買い得だったりするとついついポチってしまいそうになりますが、この場合どうすべきでしょうか？

ある程度信用できるサイトかを判断するには

• ネットでサイトの評判を検索（実際に購入した人がいるか、ネガティブな評価が多くないか）
• いくら安いとはいえ、妥当なところか（相場と比べて異様に安すぎないか）
• 実在する企業 / 店か（地図上や登記・業界団体に存在するか）
• whoisでドメイン登録情報を調べる（ドメイン登録者とサイト運営者が一致または関連があるか、直近の新しすぎるものでないか）

といった手段があり、一個人でも難しくはありません。レンタルサーバーやレンタルドメインで真面目に商売しているケースも当然ありますが、信頼性の面では劣ってしまうのは仕方のないところです。

これらをクリアできないようであれば、すっぱり諦めるのが賢明です。

近似のURLとサイトの造りで大手ECサイトを偽装した詐欺サイトである場合も、「あれ？」と思ったときにwhois（「フーイズ」ドメイン名登録情報検索サービス）でドメイン登録者名義を確認することで回避できます。

今までに、ネット上のガセネタを全く裏を取らないままに脊髄反射的に拡散してしまったことがある人は特に注意が必要です。

クレジットカードでの支払いはキケン

ネット上でのクレジットカード決済には、カード番号・氏名・有効年月日・セキュリティコードを入力するだけでOKです。逆にいえばこれだけの情報が揃いさえすれば、カード本体と暗証番号は不要のまま「カンタンに」不正利用できるだけの情報を相手に受け渡すということでもあり、それを目的とした詐欺サイトもあります。

日本ではそれほど多くないケースですが、犯罪の追跡も一種の経済活動とみなせるだけに、検挙が難しくなる海外ともなると危険度は大幅に増します。

最近のクレジットカードには通販で利用した場合に、不正利用にくわえて商品未着や瑕疵に対して支払いを拒否できるといった約定や保険がついているものもありますが、トラブルはないに越したことはありません。

では、どうするべきでしょうか？

海外でも安心なPayPal

そこで利用したいのが、PayPal。EC創成期でもある1998年に設立されたオンラインでの取引仲介を専門に行うサービスで、利用者は互いの個人情報を必要外に明かすことなく決済や送金ができます。

当然PayPalの運営会社には各個人や企業の情報が保管されるわけですが、そこは企業の信用を賭けて厳重に管理されているのでご安心を。

ありがたいのが、商品未着や瑕疵での支払いの拒否や返金の申請をPayPalに対して行えること。決済の代行と仲介をする上で、ショップの起こしたトラブルの責任をPayPalが肩代わりする形で、購入者を保護してくれるわけです。さらにはショップにトラブルを円満に解決するよう促したり、それでもダメな場合は取引停止してPayPalの提供する利便性と信用をはく奪する徹底ぶりです。

サイトの信頼性を量る際に「PayPal利用可」の看板には一定の信頼性があると考えても良いかもしれませんね。

筆者はPayPal登場以前の海外通販トラブルで、そういった約定はなかったものの上記の審査登録の責任をついてウン十万円の支払いを留保してクレジット会社と争ったことがあります。最終的に支払わずには済みましたが･･････次の更新からはカードが届かなくなりました。

やはりトラブルは元から起らないに越したことはありませんね。

それでも欲しいものがある！場合には代行サービス

今まで読んでいただいて「うえー、めんどくさい」「やっぱり英語は苦手だぁ」と思った方、また欲しいものが日本への発送に対応していなかったという方、ご安心ください。

海外通販・個人輸入の代行サービスもあります。一定の手数料を払うかわりに、日本語でやりとりして「どこそこのサイトのアレが欲しい」といった手続きを代行したり、海外の拠点で品物を受け取って日本に転送してくれるのです。

業者によって（個人の場合もあり）得意なサイトや地域が違っていますから、欲しいものがあるサイトを見つけた際は「サイト名、代行サービス」で検索して、対応してくれるところを探してみるとよいでしょう。