近所のお買い物からちょっとした中距離を移動するのにも大変便利な原付は自動車と同様に身近な乗り物です。

原付を乗りはじめる人もいれば、故障して動かなくなったり大型バイクに乗り換えて原付に乗らなくなることもありますがなぜか乗らなくなった原付の税金がまた請求されてお困りになっていませんか？

今回の記事では乗らなくなった原付の意外な落とし穴とポイントについて解説していきます。

原付に乗らなくなったら

原付も車両ですから整備を怠って動かなくなったり、ぶつけて故障させてしまったなどによって原付に乗らなくなることは誰しも一度はありますよね。

しかし自宅がよほど大きい敷地に建っていたり、賃貸物件でも駐車スペースは限られていますから乗らなくなった原付をいつまでも駐車し続けるのも経済的に圧迫することにも繋がりかねません。

そのため故障して動かなくなった原付や乗り換えで乗らなくなった場合は主に買取業者に原付を買い取ってもらうかご自身でフリマサイトなどで売却して処分してしまうのが一番でしょう。

買取業者に買い取ってもらう

近年では中型バイクや大型バイクだけでなく原付も買い取ってくれる業者が増えており、乗らなくなった原付も気軽に売却でききるようになりました。

また、買取業者のネット事業が発展していることもあり直接買取業者の店に原付を持って行かなくても、自宅に買取業者が訪問して見積もり、その場で現金で買い取ってくれるのでより手軽に処分できるのです。

処分したい原付がもし故障して動かない場合は買取業者にわざわざもっていくのも一苦労ですから、自宅に業者がきてくれる出張買取は非常に助かる制度ですよね。

ただし、バイクの出張買取は人気のサービスですのでエリアや業者によっては2週間から3週間待たないといけない場合もありますのでそこは注意が必要です。

フリマサイトなどで売却する

ここ数年で業者を使わなくても自分で製品やアイテムを売却できるフリマアプリやオークションサイトが発展しており、原付もアプリやサイトによっては自分で売却することができます。

フリマアプリやオークションサイトに出品する場合、いくらで売りたいか値段を自分で設定できますので、買取業者に売却するよりも高い値段で原付を売却することができます。

最近ではフリマアプリやオークションサイトはより出品者が出品しやすいようにシステムを改善して簡単に出品できるようになっていますから、フリマアプリなどが初心者でもより手軽に原付を処分しやすくなりましたので興味がある方はぜひ登録して出品してみてはいかがでしょうか。

廃車にしてもお金がかかってしまうことがある

乗らなくなった原付を買取業者などで売却したら、自宅のスペースも広くなりますので気分も晴れやかになりますよね。

しかし原付を売却してから5月ごろに突然「軽自動車税納付の通知書」という手紙が届くことがあり、原付を売却して乗っていなくても軽自動車税を支払わなければならないことがあります。

乗っていないのになぜ税金の請求が届くのか

すでに乗らなくなった原付は買取業者に引き渡してそれ以降は乗っていないのに、なぜ軽自動車税の納付通知が届くのでしょうか。

そもそも軽自動車税の仕組みですがその年の4月1日時点で軽自動車（原付）を所有していると、軽自動車税支払いの対象となってしまうのですがここがポイントとなります。

原付に乗らなくなった場合は、お住まいのエリアの市役所や区役所に自分で必要書類とナンバープレートを持参のうえ提出して、廃車手続きをすることになります。

廃車手続きをすることで国に登録している原付と所有者の情報を消して「私（所有者）はこのナンバーの原付にもう乗りません」と国に申し出ることで、その後の軽自動車税を支払わなくてよくなります。

買取業者を使って原付を売却した場合は所有者が変更になりますので、買取をしてもらう際に原付の譲渡に関する書類を書くだけで買取業者が対応してくれるのでご自身で役所に出向いて手続きをする必要はなくなります。

なお、買取業者を使わず故障者引き取り業者などを利用した場合は自分で廃車手続きをしなければいけないことが大半なので、3月末までに忘れずに自分で手続きをしなければいけません。

まとめ

いかがでしたか？

原付に乗らなくなったら適切な対処をしておけば税金を払わなくてよくなりますが、意外と廃車手続きを忘れている人も多く、乗っていないのに軽自動車税を支払わなければならい人が多くいらっしゃいます。

もし原付を手放そうと思っている方はご心配であれば買取業者を使用すれば面倒な手続きは対応してくれますので、ぜひお近くの買取業者にご依頼してみてはいかがでしょうか。

参考-写真AC